コラム
理系の英語 2013.10.26
文科省が２０２０年度に小学生の英語の授業を３年生から必修にし、５、６年生からは正式な教科にして週に３回も教えるそうです（現在は正式な教科でなく、週１回）。早期教育で英語の上達を狙うみたいですが、他の教科への影響はないのでしょうか。
日本の英語教育は、少ない時間で効率よく教えていると思います。よく中学、高校、大学と８年間も勉強しているのに英語ができないと言われますが、それは英会話についてであって、読むことと書くことはいい線を行っています。
正味の授業時間を中学４００時間、高校６００時間、大学２００時間とすると、合計しても１、２００時間です。仕事でも趣味でも、一人前になるには１万時間必要と言われます。しかも夏休みが入って記憶が薄れての１、２００時間では、TOEIC４００点ぐらいが妥当ではないでしょうか。現状の文法と読解、作文に集中して教える方法は、効率がよいです。
「英語だけできる残念な人々（宋文洲）2013」にも書かれているように、英語を習う動機が日本では少ないように思います。新興国では物理や化学を習うのに英語の教科書を使うので、大学では英語が必須です。幸か不幸か日本では、先人が用語を日本語に翻訳していて、日本語の教科書が山のようにあるので、英語の必要性をあまり感じません。
逆に、動機付けできさえすれば上達します。だから、会社に入って英語でプレゼンすることになったり、海外出張するなどの機会ができれば、否応なく英語を勉強するので上達するのです。動機付けがないのに、小学生の他の教科の時間を削って英語の時間を増やしても、あまり効果はないと思います。小学校では、英語の時間を増やす代わりに国語か理科の時間を増やしてほしいです。
企業が技術者を採用する場合、英語は不得手でも技術力のある人と、英語ができるが技術力のない人だったら、当然技術力のある人を採用します。英語ができない人は海外事業所に１年派遣すればよいですが、大学レベルの技術力のない人に、技術を教える余裕は企業にはありません。
会社で英語を使っている場面を見ると、今の若い人は英語をそこそこうまく使っていました。海外の事業所とのやり取りは英語メールですが、何とか自力でやっています。海外出張も無事にこなしていました。これは理系の場合、英語のやり取りの内容が技術的なことだからだと思います。技術の話であれば、理系同士で話は通じます。
楽天やユニクロのように、英語を社内公用語にすれば確かに英語のレベルは上達します。しかし、社内のコミュニケーションを考えたら疑問符が付きます。英語での発信、理解力を日本語の８割だとすると、相手も８割ですから、０．８ ｘ ０．８ ＝ ０．６４で６割しか伝わらないことになります。１０割伝えるために、簡単なことしか話さなくなることも考えられます。
さらに、英語の会議では思考力が落ちる問題があります。認知心理学では、リアルタイムでの脳のパワーは一定だと考えられています。実験では、日本人が英語を話しているときは、脳のパワーが英語のコミュニケーションに取られるため、日本語で議論しているときよりも英語で議論しているときの方が、思考力が落ちるそうです。
外国人が一人以上いるときは英語で話し、日本人だけのときは日本語で話すという、多くの会社で行われているルールが実用的ではないでしょうか。日本人同士が英語で話すと生産性は落ちます。だいいち、日本で日本人に向かって英語で話すのは恥ずかしいです。
とにかく、日本は英語さえできればよいという風潮で、そのために何かが犠牲になっているという思考が抜けています。技術立国日本なのですから、理系人間としては、技術の力で解決する道を模索するのも手です。
今、自動翻訳がどんどん進化しています。これはPCで使えるメモリーが大きくなって、グーグルの翻訳のように統計処理ができるようになったからです。文法をプログラミングするのではなく、この単語の後にはこれこれの単語が来る確率が大きいのでこっちを選ぶ、という風なプログラムになっています。メモリーが大きくなって、覚えられる文章が多くなれば、それだけ精度が上がります。
あと１０年すればリアルタイムの実用会話機ができ（時間差翻訳だと現状でもNTTドコモのサービスがあります）、２０年すれば小説の翻訳もできるようになると思います。こういう情勢も考慮して、学校での英語は現状維持にし、社会人になってからの英語学習の助成を文科省は考えるべきです。
最後に、大学受験で英語力はぐんと伸びます。がんばってください。